日銀による超低金利政策の長期化や、コロナ禍で国内経済が停滞したことによる借入需要の低下・露の戦争行為など、金融機関の置かれている経営環境はこれまで以上に厳しい状況にあると言わざるを得ません。
また組織再編や同一労働同一賃金の動き、働き方の多様化など、取り組まなければならない課題を多く抱えております。
今回、都銀・地方銀行・信用金庫などでお勧め講師をピックアップ!致しました。是非、次回事業のご検討材料としてご活用頂ければ幸いでございます。
-馬渕磨理子(まぶち まりこ)さん–
ベンチャー企業でマーケティング・未上場企業のアナリスト業務を担当し、その実務経験を通して企業分析を行う強みを持つ。
またベンチャー企業の正社員でありながら、独立系の経済アナリストとしてメディア活動をし、金融メディア・フィスコにも業務委託で在籍するという多様な働き方を実践している。
自身の経験をもとに、誰もが「多様性を持った働き方」ができる世の中になって欲しいと望み、活動中。
『アフターコロナで経営者に必要な視点と 〜企業の取るべき戦略〜』
経営者が押えておくべき日本経済の見通しを、海外情勢を踏まえて解説。日本企業が取るべき戦略について企業事例を用いてお伝えします。
–橋本卓典(はしもと たくのり)さん–
慶應義塾大学法学部卒業。共同通信社の経済部記者として、流通、証券、大手銀行、金融庁を担当。 2009年から2年間の広島支局勤務を経て、2015年に再び金融庁担当となり、地域金融を中心に取材。 2016年 初の著書『捨てられる銀行』(講談社)を上梓、ベストセラーとなる。
金融機関が顧客本位の業務運営(フィデューシャリー・デューティー)の方向性にあること、中小企業支援においては、顧客企業との「情報の非対称性」解消が最重要課題で、そのためには金融機関と顧客企業そして顧問税理士との信頼関係が必要であること、「決算書の信頼性」の真価が問われる時代がようやく訪れようとしていることなど・・・全国の金融機関を取材されており、現場の情報に基づく講演は大変説得力があり、好評です。
–浪川 攻(なみかわ おさむ)さん–
「週刊金融財政事情」編集部でデスクを務めた後、ペンネームで金融分野を中心に取材・執筆。月刊誌「Voice」の編集・記者、1998年に東洋経済新報社と記者契約を結び、金融分野の執筆を続行。2016年フリーとなって現在に至る。
著書に『金融自壊――歴史は繰り返すのか』、『ザ・ネクストバンカー』(講談社)『前川春雄「奴雁」の哲学』(東洋経済新報社)、『銀行員はどう生きるか』(講談社)がある。
『銀行員はどう生きるか? 〜金融機関をとりまく情勢について〜』
銀行は未だに学生の就職志望ランキングの上位にある。「安定している」ことを理由に、志望する(入行した)人も多いだろう。しかし、銀行員に安定した人生を期待できる時代は終わった。いま、金融業界では何が起きているのか。今後生き残るのはどのような銀行なのか。そして、銀行員はこれからどう生きていけばいいのか・・・
先行する欧米の銀行の事例を取り上げながら、そのヒントを提供できれば幸いです。
–河合雅司(かわい まさし)さん–
人口減少日本で起きることを克明に描いた著書『未来の年表』(講談社現代新書)、続編『未来の年表2』(同)、『未来の地図帳』(同)は累計で90万部を突破するベストセラーとなっている。
主な講演テーマは、『未来の年表 ~人口減少日本で起きること』、『「戦略的に縮む」という経済成長』、『内需縮小時代の企業勝ち残り戦略』、『新入社員不在時代」の働き方改革と組織活性化策』、『世界マーケットの読み方とSDGsの行方』、『地方商社という地方創生策』ほか多岐にわたる。
最も確度の高い未来予測と言われる人口推計から解説したベストセラー「未来の年表」の著者 河合雅司さん。
新型コロナウィルス感染症後の未来はどうなっていくのか?日本における未来の予測と展望は?高齢社会・少子社会を「静かなる有事」と呼び、対応するには「戦略的に縮む」ための提案をされています。
働き方改革推進による労働環境改善支援、悪意ある取引先相手のこじれたトラブルや風評被害解決、レピュテーション(評判)改善が専門。各種メディアで労働問題・ブラック企業問題を語り、優良企業を顕彰する。クライアント企業では、労働時間削減・社員満足度向上・業績向上・離職率低下・トラブル解決などが実現し、レピュテーション改善による採用成功・地域社会における地位向上といった実績に繋がっている。
『事例で学ぶ、人手不足時代の部下指導法 〜組織内コミュニケーションの具体的方法論〜』
昨今の人手不足の時代、継続して働いてくれるスタッフ教育が重要です。
残念ながら、人が辞めていく組織には共通点があります。
相手に伝わる指示の出し方・スタッフや社員が主体的に動いてくれる組織のつくり方などを事例を交えて、スグ実践いただける内容でお伝えいたします。
・・・いかがでしょうか?オンライン講演事業に取り組まれる執行部さんのご参考になれば、幸いです。